投稿日: 2026.07.02
最終更新日: 2026.07.02逆SEOとは？目的・具体的な手法・間違ったやり方などを徹底解説
「自社の社名やサービス名で検索すると、事実とは異なる悪質な記事が上位に表示されてしまう」
このような風評被害やネガティブな検索結果に、頭を悩ませているWeb担当者の方は少なくありません。
何か対策する方法はないかと調べていく中で、「逆SEO」という施策に興味をもつ方も多いでしょう。
しかし、逆SEOはやり方を間違えると、自社のWebサイトが検索エンジンからペナルティを受けてしまう危険な側面もあります。
この記事では、逆SEOの本来の目的や正しい考え方、間違った手法、悪質なWebサイトへの適切な対処法などをくわしく解説します。
企業のブランドイメージを守るための正しい知識を身につけてください。
逆SEOとは
取り組みの実施を検討する前に、そもそも逆SEOとはどのような施策なのかについて把握しておく必要があります。
逆SEOの目的と正しい考え方について整理していきましょう。
逆SEOの目的
逆SEOを実施する最大の目的は、自社の評判を不当に下げている悪質なWebサイトの検索順位を下げることです。
インターネット上には、事実無根の誹謗中傷や、悪意のあるフェイクニュースを掲載してアクセスを集めようとするWebサイトが存在します。
そのようなネガティブな情報が検索結果の上位に表示され続けると、企業のブランドイメージが低下し、売上の減少や採用活動への悪影響など、深刻なダメージを受けかねません。
不利益をもたらすWebサイトの露出を減らし、企業の信頼を回復するための防衛手段として、逆SEOという手法が用いられることがあります。
逆SEOの正しい考え方
逆SEOという言葉の響きから、「相手のWebサイトを攻撃して評価を下げること」だと誤解している方は非常に多いです。
しかし、相手のWebサイトに直接的なダメージを与える行為は、検索エンジンのガイドライン違反となる不正なスパム行為に該当します。
本来の正しい逆SEOとは、「自社が運営するWebサイトや関連コンテンツの検索順位を上げることで、相対的に悪質なWebサイトの順位を押し下げる」という考え方が基本です。
検索結果の1ページ目に表示される枠は限られているため、自社の優良なコンテンツでその枠をできるだけ多く埋めることで、ネガティブな記事は自然と順位が下がることになります。
もちろん、後述する通り、悪質なサイトを正当に除外する方法は他にもありますが、ベースとなるのは「通常のSEOを突き詰めること」だと認識してください。
誹謗中傷ではなく「正当な指摘」ならば逆SEOをすべきではない
逆SEOを実施するかどうか検討する際、対象となる相手記事の内容が「悪意のある誹謗中傷」なのか、それとも「ユーザーからの正当な指摘」なのかを冷静に見極める必要があります。
いかに自社にとって不利な内容が書かれていようとも、指摘されている事実が間違っていないのであれば、逆SEOで無理に隠蔽しようとすべきではありません。
悪意のない純粋な意見やクレームに対して逆SEOを仕掛けると、企業としての不誠実な姿勢が露呈し、最悪の場合は炎上を招くリスクもあります。
逆SEOを実施する前に試すべきこと
逆SEOを実施するには、「戦略の策定」や「新しいコンテンツの作成」など、多大な費用と時間がかかります。
そのため、いきなり逆SEO施策へ着手するのではなく、まずは不当に自社の評判を下げているWebサイトの運営者に対して、直接連絡を取ることを推奨します。
問い合わせフォームや記載されているメールアドレス宛に、記事の削除や内容の修正を求めるメッセージを送付してみてください。
運営者側に悪意がなく、単なる事実誤認であった場合は、連絡を入れるだけですぐに記事が削除されることも十分にあり得ます。
悪意があったとしても、「こんなに大ごとになるとは思わなかった」と思い直し、削除や修正に応じてくれるかもしれません。
正しい逆SEO施策の具体例
対象サイトの運営者が応じない場合、自社の名誉を守るための行動を起こす必要があります。
正しい逆SEO施策は限られていますが、着手できそうな取り組みがあれば積極的に動きましょう。
Googleへコンテンツ削除を依頼する
検索結果から悪質なサイトを除外する際に、最も効果的で直接的な方法は、Googleに対して不適切なコンテンツの削除を申請することです。
対象のWebサイトが著作権を侵害していたり、個人情報を不当に公開していたりするなど、明確な法的違反が認められる場合は、Googleが検索結果から該当ページを削除してくれます。
申請は、以下のGoogle公式ページに用意されているフォームからおこなうことができます。
手続きには法的な根拠を示す必要があるため、対象ページの内容を正確に記録し、どのような権利侵害に該当するのかを整理した上で申請を進めてください。
順位を下げたい悪質サイトよりも高品質なコンテンツを作成する
削除申請が通らない場合の正攻法となるのが、悪質なWebサイトよりも高品質な記事を自社で作成することです。
例えば、「自社名 評判」というキーワードで悪質な記事が上位にあるのなら、自社のWebサイト内で「お客様のリアルな評判・導入事例」といった、ユーザーの検索意図を満たす有益なコンテンツを公開します。
公式が発信する信頼性の高い情報としてGoogleから評価されれば、自社の記事が上位に表示されるようになり、悪質な記事の順位を相対的に下げることが可能です。
ユーザーにとっても正しい情報に触れる機会が増えるため、ブランドイメージの向上に役立つ有効な手段となります。
- 企業サイトを充実させる
- コラムを増やす
- 採用サイトを作る
- SNSで情報発信をする
- メディア掲載を増やす
といった方法で、自社の信頼できる情報を増やしましょう。
これらは、自然なマーケティングや広報活動なので、積極的に取り組んでください。
あまりに悪質な場合は専門家に相談する
名誉毀損や業務妨害に該当するような、法的に問題があるほど悪質な記事に対しては、弁護士などの専門家に相談するのも一つの手段です。
専門家の協力を得ることで、プロバイダ責任制限法に基づく送信防止措置依頼（削除請求）を、サイトのサーバー運営会社へ提出することができます。
また、悪質な書き込みを繰り返す人物の特定や、損害賠償請求といった法的措置を進めることも視野に入れるべきでしょう。
間違った逆SEOの具体例
検索順位を意図的に操作しようとする悪質な行為は、Googleから厳しいペナルティを受ける原因となります。
ここでは、絶対にやってはいけない間違った逆SEOの事例を紹介します。
通常の競合サイトを標的にする
自社を不当に批判した悪質なサイトではなく、単に検索順位を争っている通常の競合サイトを標的として、評判や順位を落とすような施策をおこなうのは避けてください。
他社の正当な営業活動を妨害するような行為は、倫理的にやってはいけないことです。
検索エンジンのポリシー違反になるような行為を、競合サイトへ仕掛けたことが発覚した場合、自社のWebサイトがGoogleからスパムとして判定されることも珍しくありません。
自社の価値を高めることへリソースを集中させ、健全な競争を心がけてください。
対象サイトに大量のスパムリンクを送る
対象となるWebサイトの評価を強制的に下げる目的で、品質の低い海外サイトや意味のないダミーサイトから、大量のリンク（スパムリンク）を送りつける行為も厳禁です。
ネガティブSEOと呼ばれる悪質な手法ですが、現在のGoogleのアルゴリズムは非常に優秀であり、多くの場合、スパムリンクのような不自然なリンクは自動的に無効化されます。
無意味な行為に終わるだけでなく、万が一、「スパム行為の実行元が自社である」と特定されれば、自社のWebサイトに対して深刻なペナルティが科される危険性が高いです。
リンクを不正に操作する施策には、決して手を出さないようにしましょう。
コピーコンテンツを量産する
順位を下げたいWebサイトのテキストを無断で複製し、コピーコンテンツを大量に作成してインターネット上にばらまく行為も間違った手法です。
対象サイトが、「コピーコンテンツを発信している低品質なサイト」であるとGoogleに誤認させることを狙った手口ですが、現在では通用しません。
検索エンジンは、コンテンツの公開日時やインデックスの履歴を正確に把握しているため、後から作られたコピーサイトの方がスパムとして処理されます。
著作権侵害のトラブルに発展するリスクも抱えますし、そもそもこのようなブラックな手法は倫理的にもアウトなので、迂闊に手を出さないようにしてください。
虚偽のDMCA申請をGoogleへ送る
著作権を侵害されていないにもかかわらず、競合サイトの順位を下げることだけを目的に、虚偽のDMCA（デジタルミレニアム著作権法）申請をGoogleへ送る行為は非常に悪質です。
DMCA申請とは、著作権を侵害しているコンテンツについて、Googleなどへ削除を申し立てるための制度で、「正当な権利者が自身の著作物を守るための手続き」として利用されています。
嘘の理由でこの制度を悪用した場合、法律に基づく宣誓を偽ったことになり、法的な責任を追及される可能性がありますので、絶対に避けてください。
口コミサイトやSNSで対象サイト・企業の悪評を投稿する
対象となるWebサイトや企業の順位を下げるために、Googleマップの口コミやSNSアカウントなどを使って、架空の悪評や誹謗中傷を意図的に投稿する行為も許されません。
ステルスマーケティングの逆バージョンとも言える手法ですが、攻撃を受けた側がその気になれば、発信元のIPアドレスなどから投稿者が特定される可能性があります。
そうなれば、名誉毀損罪や偽計業務妨害罪などに問われ、損害賠償請求や法的措置に発展するかもしれません。
「匿名だからバレない」という考えは間違いです。
インターネット上での悪質な行動は、常に露見する可能性があるという認識をもち、コンプライアンスを遵守した対応を徹底してください。
逆SEOに関するFAQ
逆SEOに関する疑問点について、よくある質問をまとめました。
施策を検討する際の判断材料として役立ててください。
逆SEO対策は個人でもできる？
専門的な知識をもつWeb制作会社やSEO業者に頼らず、個人や自社の担当者だけで逆SEO対策を実施することは、不可能ではありません。
しかし、検索エンジンの仕組みを深く理解していない状態で、見よう見まねの対策をおこなうと、誤ってスパム行為に抵触してしまうリスクが高まります。
安全な取り組みを実施するためには、豊富な経験をもつ専門家へ相談するのが賢明でしょう。
逆SEOの費用相場は？
専門の業者へ逆SEO対策を依頼する場合の費用は、対象となるWebサイトの強さや、実施する施策の内容によって大きく変動します。
新たなWebサイトを立ち上げて上位表示を目指す場合、初期費用や運用費用を踏まえると、数十万円から数百万円のコストがかかることも珍しくありません。
なお、やたらと安い料金を提示してくる業者は、スパムリンクなどの間違った手法を用いる危険性があるため、依頼先の選定には十分注意してください。
逆SEOの効果が出るまでにはどのくらいかかる？
逆SEOの施策を開始してから実際に効果があらわれるまでの期間は、対象サイトの強さや実施する施策内容によるため、一概には言えません。
目安として、すでに一定のドメインパワーや記事数がある既存サイトならば、施策開始から3ヶ月～6ヶ月程度で効果があらわれる傾向にあります。
新規でサイトを立ち上げる場合は、さらに時間がかかるでしょう。
逆SEOをすることでペナルティを受けるリスクはある？
正しい考え方に基づいて高品質なコンテンツを提供する施策であれば、ペナルティを受けることはありません。
しかし、スパムリンクの送信やコピーコンテンツの量産といった間違ったやり方をしてしまうと、Googleからスパム行為と判定され、自社のWebサイトが深刻なペナルティを受けるリスクがあります。
自社の首を絞める結果になりかねないため、安易に不正な手法へ手を出すべきではありません。
悪質な逆SEOを受けてしまったらどうする？
もし自社のWebサイトに対して、身に覚えのない大量のスパムリンクが送られるなどの悪質な逆SEOを受けて、実際に悪影響があるようならば、迅速な対応が必要です。
まずは、Googleサーチコンソールに用意されているリンク否認ツールを使用し、低品質なリンクを評価の対象から外す手続きをおこなってください。
具体的な手順は、以下のGoogleの公式ヘルプページに記載されています。
サイトへのリンクを否認する – Search Console ヘルプ
基本的に、スパムリンクはGoogleのシステムによって自動的に無視されますが、順位が落ちたと感じる場合はリンク否認といった対応が必要となります。
正しいSEO対策こそが結果的に逆SEOにもつながる
ここまで逆SEOの目的や手法について解説してきましたが、結論として、企業は逆SEOという言葉を過度に意識すべきではありません。
ネガティブなキーワードを含め、自社に関連するすべての検索クエリにおいて、ユーザーの役に立つ高品質な記事を発信し続けることが何よりも重要です。
狙っているキーワードで上位を狙うという健全な通常のSEO対策を地道に続けることで、結果的に悪質なWebサイトの順位を押し下げることができます。
相手を攻撃するのではなく、自社のWebサイトの価値を高めるという「通常のSEO」こそが、最大の防御であり、最も効果的な逆SEOとなるわけです。
もし、自社のブランドを守るためのコンテンツ作成や、成果につながる正しいSEO施策にお悩みの際は、株式会社NOBUへぜひご相談ください。
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まとめ
逆SEOとは、相手のWebサイトを直接攻撃するのではなく、自社の優良なコンテンツを上位表示させることで、相対的に悪質サイトの順位を下げるのが正しい考え方となります。
スパムリンクの送信や虚偽の申請といった間違った手法は、自社がペナルティを受けるリスクがあるため、絶対に手を出してはいけません。
まずは対象サイトの運営者への削除依頼や、Googleへの正規の手続きを試み、必要に応じて専門家へ相談するなどの適切な手順を踏んでください。
そして何より、ユーザーにとって価値のある情報を提供する健全なSEO対策を継続することが、風評被害を防ぐ根本的な解決策となります。
なお、正しいSEO施策の設計や、Webサイトの改善に課題を感じている場合は、専門的なノウハウをもつ株式会社NOBUへお気軽にお問い合わせください。
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